採用調査・雇用調査

採用調査・雇用調査

採用調査のススメ

より優れた人材採用を実現!

採用後のミスマッチ
学歴・経歴の詐称
前職でのトラブル

採用調査を導入しリスク回避のご提案します。

書類選考・試験・面接のみで採否の判定をするのは非常に困難です。
弊社の統計では、試験や面接で通過した人のうち、10%に「採用において支障あり」の判定が出ています。
中でも経歴詐称や勤怠不良が多く挙げられます。
こうしたことは、調査してはじめて分かることで、面接や試験だけで判断するのは難しいでしょう。
「公正」に採用する為には、職歴などのバックグランドチェックは欠かせません。

経歴詐称の一例

申告の経歴調査結果
年 月会社名在籍期間就業状況
1990年4月A商事 入社在籍していた記録はないと回答。
職歴詐称を確認。
1999年7月A商事 退職
1999年8月
入社
Gテクノロジー 入社2000年8月から2003年8月の約3年程の在籍であったと回答を得て期間詐称を確認。会社の金を横領し解雇されていたことを確認。
2005年8月
退職
Gテクノロジー 退職
2005年9月
入社
E電機 入社在籍していたことのみ回答。申告入社経緯がスカウトとあるが、そういった事実は一切なかった。
2020年7月
退職
E電機 退職

その他問題事例

  • 前職での職位、職能等が相違、不実記載が認められた。
  • 犯歴(窃盗、業務上横領、性犯罪、交通犯歴等)により逮捕され、前職を退職した事実が発覚。
  • ストレス耐性(メンタル不調等)等の、確認されにくい懸念点が判明。
  • 性格、素行面での悪評を前職および現住所にて確認。
  • 「自己都合退職」と表現されているが、退職に至る理由が事実上解雇であった。
  • 過去に破産歴(事業倒産、個人再生歴等)が有る事が判明。
  • 申告職歴が脱落している事が判明。
  • 勤務実績を大いに盛られ申告、実際はトラブルメーカーであった。
  • 正社員ではなくアルバイト勤務であった。
  • 反社会勢力に属していた。 等々

主な調査概要

学歴確認

勤怠・職能

退職理由

性格・素行

所在地

各種データチェック
加盟団体の有無

反社チェック

貴社の業務内容、あるいは、貴社採用予定者の就労予定業務の内容によって、必要となる情報も異なってくると思われますので、ご遠慮なくご相談下さい。

ex)・SNSで変な発信をしていないか
・交友関係
・プロフェッショナルライセンスの照合確認 等々

採用調査の対象

  • ① 新卒・中途 内定を検討する全ての候補者
  • ② 経営中枢に関わる候補者
  • ③ 役員やマネージャーの候補者
  • ④ FCオーナーの候補者
  • ⑤ 契約社員等から正社員登用する候補者
  • ⑥ 不明点や不審な点が多い候補者
  • ⑦ 入社後に問題を起こした社員の前歴確認

採用調査のタイミング

 調査の
タイミング
調査利用の傾向
1応募者全員傾向費用が掛かるため、このタイミングでの利用は僅か。
効果試験や面接の段階でリスク軽減。
2最終面接傾向最も利用の多いタイミング。
効果リスク回避できコストも抑えられる。
3内定通知書後傾向利用タイミングは少数
効果ネガティブな情報が判明しても内定取り消しは困難。
4入社後傾向トラブルを起こした社員の調査で利用
効果エビデンスを残す目的で調査。
調査結果を基に解雇理由を提出。